社員のメンタルヘルス管理をサポートするEAP
近年、業務のストレスが原因で、うつ病などの精神障害を発病してしまうケースが徐々に増えています。その対策方法の一つとして注目を集めているのが、社員支援プログラムであるEAP（Employee Assistance Program）です。EAPは心理学や行動科学の観点から社員をサポートするカウンセリングサービスで、アメリカで生まれ発展してきました。個別カウンセリングやストレスチェック、従業員の研修・セミナー、必要に応じた専門医療機関や相談機関の案内など、メンタルヘルス全般の管理を行います。最近では一般企業だけに留まらず、医療福祉業界でもこのEAPを導入している施設が、少しずつ増えてきています。
EAPの導入は職員にも施設にもメリットがある
EAPは外部機関が実施するため、他の社員や職員に知られることなく相談をすることができます。これは、企業や施設の中で完結されるメンタルヘルス対策にはないメリットと言えるでしょう。また、社員・職員は福利厚生として利用できるため、費用の自己負担がありません。そのため、サービス利用へのハードルが下がり、問題の早期発見・早期対応がしやすくなります。企業・施設にとっても、社員・職員のメンタルヘルスを管理することにより、生産性の向上などのメリットが期待できます。
メンタルヘルスケアも求人探しの参考に
福利厚生としてEAPのような社員支援プログラムを導入しているかは、求人を探すうえで目を通しておきたい情報です。施設全体の生産性向上につながるというメリットがあっても、職員のストレス管理については、まだまだケアしきれていない施設が多いのが現状。そんななかで、EAPのようなサービスをいち早く導入している求人からは、職員のメンタルヘルス管理への関心が伺えます。病気やケガといった心身の不調をもつ患者さんと向き合うからこそ、医療福祉従事者のメンタルヘルスケアに積極的な施設は魅力的ではないでしょうか。
