医療スタッフと連携して働く職場「病児保育室」
病児保育は、子どもが病気や病後の回復期で集団保育ができない間、保育所や医療機関などに設けられた専用スペースで看護ケアとともに保育を行う保育サービス。数は少ないですが、児童の家庭を訪問して保育を行うところもあります。「保育園併設型」の施設もありますが、保育園以外では「医療機関併設型」「単独型」といったタイプがあり、小児科などの病院に併設された「医療機関併設型」が多いようです。現場では医療スタッフと連携を取りながら基本的に少人数の保育にあたります。そのため、保育園の集団保育とはまた違った経験を積むことができます。
対象となる子どもの年齢や病状などは、施設によってばらつきがあります。また、残業や土曜日出勤の有無など、勤務条件はさまざまです。病児保育室の求人を見る際には、これらのことを念頭に置いておくとよいでしょう。
障がいのある子どもをサポート！「児童発達支援センター」
保育園以外の職場として注目されているのが児童発達支援センター。障がいのある子どもを対象に、日常生活を自立して送るために必要な知識やスキル修得のための指導や、地域の幼稚園などの施設や保護者の相談に応じてアドバイスを行う施設です。保育士は、子どもたちの身体的ケアとともに、遊びや給食、おやつの指導などを行います。同じような職場には、放課後等デイサービスなどがあります。
施設によっては、子どもの送迎など保育以外の業務を担うこともありますが、例えば、児童発達支援とあわせて治療を行う「医療型児童発達支援センター」では、医療スタッフと連携を取りながら、児童ひとりひとりに向き合って成長を助ける手伝いができます。また、放課後等デイサービスは、平成29年4月1日に省令が改正され、保育士か児童指導員を従業者の半数以上配置することが義務付けられました。今後、放課後等デイサービスからの需要が増す見込みです。
高齢者がいる環境で保育ができる「幼老複合施設」
幼老複合施設（介護施設併設保育所）は、高齢者が利用するデイサービスや老人ホームなどの施設と乳幼児が毎日通う保育所が併設されている施設です。子どもたちの触れ合いを通じて、高齢者に笑顔が増え、活発になれるという効果が期待されています。一方、子どもにとっても、保育士以外にもたくさんの大人に見守られるというメリットがあります。
保育士は、通常の保育園ではなかなか交流の機会がない介護職と働くなかで、介護の知識が深まるでしょう。また、育児と介護を同時に行う「ダブルケア」が取りざたされていることから、幼老複合施設への注目は、今後さらに高まることが予測されます。
個人事業主として自宅で保育を行う「在宅保育」
保育園以外の職場では、個人事業主として在宅保育の仕事をするという選択肢もあります。自治体からの委託により、仕事や病気などで保育ができない保護者に代わって、家庭で保育を行います。対象は3才未満で、保育者1人に対し最大3人まで。「家庭的保育事業」として国から位置づけられていて、自治体によっては保育ママ、家庭福祉員、家庭的保育者などと呼ばれています。保育専門の部屋があること、就学前の児童や介護・看護が必要な家族がいないことなどの条件がありますが、在宅保育では、保護者からの保育費と自治体からの補助金を受け取ることができます。具体的な例を挙げてみると、横浜市の場合、合わせて基本分単価が1人当たり16万4570円となっています。自治体によって要件も変わるため、興味のある方は各自治体のホームページを確認してみるとよいでしょう。
事業所内保育所や学童保育指導員、医療保育士なども
保育園以外の職場で、少人数保育かつ残業はせずに働きたい、という人に人気なのが事業所内保育所。各企業で募集している場合、給与・休暇などの待遇面で恵まれている職場が探せます。また、幼児よりも大きい子どもの成長にかかわりたくなった人には学童保育の職場はいかがでしょうか。保育士の資格は学童保育指導員として働くときに役立ちます。病棟保育士は、入院中の子どもの学習支援、遊びの提供や生活支援を行うやりがいのある仕事。看護の知識を身につけて医療保育士という資格を取ると、さらに専門性を高めることができます。
いろいろなところに保育士求人はあります。保育士求人の一覧を眺めてみたり、別の職種のトップページでキーワードに「保育士」と入力してみたりすると、思いがけない求人にであえるかもしれませんよ。
