団体長期障害所得補償保険（GLTD）ってなんのこと？
求人情報を見ていると、福利厚生の項目に「団体長期障害所得補償保険制度（以下GLTD制度）あり」と書かれているものがあります。このGLTD制度とは、この保険に加入している事業所の職員に対して、一定期間所得の補償をするというものです。
いつも健康で仕事を続けられるのが理想ですが、突然けがをしたり病気になったりすることもあるものです。けがや病気で仕事がしばらくできないとき、心配になるのがお給料のこと。扶養する家族がいたりローンがあったりすれば、その心配はなおさら大きくなるでしょう。万が一仕事ができなくなってしまったとき、GLTD制度で補償が受けられれば安心です。
補償期間については、その事業所が加入している保険のタイプによります。基本的な補償期間は5年から10年とされていますが、60歳もしくは定年まで補償されるタイプのものもあります。この保険自体は事業所単位で契約するもので、全員加入型（A型）と任意加入型（B型）、A型＋B型の3つがあります。B型は加入者が保険料を負担するもので、A型＋B型のタイプは事業主と加入した職員両方で保険料を負担するもので、その分補償が手厚くなるというメリットがあります。
万が一医療事故が起こったときの賠償責任保険制度
医療業界は人の健康を預かる仕事ですから、ミスは許されません。しかし医療事故までいかなくても、その手前である「ヒヤリ・ハット」を経験した人は少なからずいるのではないでしょうか。いくら慎重に業務を行っていても、医療事故のリスクは誰にでもあるものです。
そんな万が一のときに補償を受けられるのが、賠償責任保険制度です。補償を受けられるものは主に、被害を受けた方への損害賠償や見舞金、弁護士のサポートを受けた場合などにかかる費用です。また、業務中に事故にあったことで障害を持つようになったり死亡したりしてしまったとき、針刺し事故をはじめ業務中に肝炎などに感染してしまった場合などには保険金を受け取ることができます。
看護師向けのものや薬剤師向けのもの、職種によって保障内容に特徴を持たせた賠償責任保険制度もあります。この制度もGLTD制度と同じく福利厚生に含まれるもので、団体で加入するものです。そのため、保険費用を個人で負担するというものではありません。
福利厚生の充実度は仕事の安心感にも
福利厚生制度とは事業主が労働者とその家族に対し、健康や生活がより充実するように行っているものをいいます。その内容の一部は法律によって決められているものがありますが、住宅手当や社宅の有無、検診補助手当など法定外の福利厚生ではその事業主のカラーが出ているわけです。
求人情報をチェックするときはついつい給与や勤務形態に注目しがち。しかし、今回ご紹介したようなGLTD制度や賠償責任保険制度など、福利厚生で職員への補償がきちんとされるかどうかも大切です。福利厚生の充実度は事業主の信頼にもつながりますし、仕事をする上で安心感も得られます。新卒での就職、また転職や復職で求人をチェックする際には、必ず確認しておきたい項目ですね。
